企業における採用管理の問題点と改善策

少子高齢化の影響で、各企業における新大卒や新高卒の採用人数が減少し続けていることから、採用管理が重要視されています。特に、長引く不況の中でリストラを敢行した企業に至っては、社内でも中堅に当たる社員が不足しており、社員の年齢バランスが崩れていることから、喫緊の対策が求められています。
こうした現状を打破するため、中途採用枠の拡大を実施する会社も少なくありません。求職者にとっても、自分のスキルや経験を活かすチャンスですから、求人情報には敏感になっており、優秀な人材は、競合他社の間で争奪戦が繰り広げられることも少なくありません。
そこで、各企業の人事部門においては、優秀な人材を少ない労力で、確実に確保できるよう、効率的かつ効果的な採用事務を行うため、様々な工夫をしているのが実情なのです。

優秀な人材を確保する上での問題点

中途採用を行う場合、ターゲットとなるのは、即戦力となる人材です。そのため、各企業の採用担当者は、現場からの要望を的確に把握し、ニーズ合致した人材を確保しなければなりません。しかしながら、会社の規模が大きくなればなるほど、各部署からの要望を取りまとめるだけでも大きな労力となり、採用事務に時間が取れないという問題を抱えています。
一方、求職者の多くは、1日でも早く仕事に就きたいと考えますから、複数の入社試験を受け、内定の早い会社に入社することになるのです。すなわち、優秀な人材を確保するためには、現場のニーズを把握するだけでなく、迅速に内定通知を発出する仕組作りが極めて重要なのです。
もちろん、非現業部門に多くの労力を投じることは得策ではありませんから、採用管理をシステム化する企業が増えてきたのです。

採用管理をシステム化するメリット

採用事務をシステム化するためには、採用部門と各部署がリアルタイムで情報共有する仕組みが必要です。また、募集してきた求職者の基礎データや選考状況、選考結果などを一括して管理できる仕組みが必要です。
そこで、考えられたのが、社内LANなどにシステムを構築し、採用に関する情報を社内でも共有できる仕組みです。各部署は、現場が必要とする人材をシステムに入力することで、採用担当者はリアルタイムに必要とする人材を把握し、募集することができます。
また、応募してきた求職者の基礎データや、選考試験の実施状況をシステムに入力することで、選考試験の遅れや内定通知の発送漏れといった事務ミスもカバーすることができるようになったのです。
つまり、システムを導入することによって、手作業であった採用事務が簡略化され、迅速に内定通知までの作業が完了することになりましたので、優秀な人材を確保する確率が飛躍的に高くなったのです。